2021年の東京オリンピック、2023年のG7広島サミット、そして2025年に迫る大阪?関西万博。国際的なメガイベントをきっかけに都市は生まれ変わる。駅前や公園や道路が再整備され、ホテルやショッピングビルができ、街を見下ろすタワーマンションが建つ。整然とした空間は消費を喚起し、にぎわいを生む。

だが、そこには何かが見落とされているのではないか。排除され、隠されているものがあるはずだ──。神戸大学文学部の原口剛准教授は問う。

「世界のどんな都市も、周辺部には貧しい人びとやマイノリティのコミュニティが必ずあります。彼らが長らく住んでいた場所で開発プロジェクトが動き出すと、次第に裕福な人たちの街へと塗り替えられていく。そのプロセスのことを『ジェントリフィケーション (gentrification)』と言います。一番の問題は、立ち退き?排除。もともと住んでいた人が直接あるいは間接的に都市から締め出されることです」

一般的に「都市の富裕化／高級化」、時には「浄化政策／社会浄化」とも訳されるジェントリフィケーション。1960年代にイギリスの社会学者が唱えた造語だが、原口准教授は日雇い労働者が集まる大阪?釜ヶ崎でのフィールドワークや、大阪市内の各公園にあったテント村で野宿者支援に携わった2000年代に、その実態を目の当たりにしたという。

一例が、釜ヶ崎に近い天王寺公園をめぐる動きだ。明治時代の1903年に「内国勧業博覧会」の会場として整備されたこの公園は、1987年に再び「天王寺博覧会」が開かれたのを機にフェンスで囲う改修工事が行われ、1990年以降はほぼ全域が有料施設となった。

「テント生活の野宿者や労働者を締め出したわけです。園内の各所にあった『青空カラオケ』は、公園前の狭い通路に屋台を連ねて営業を続けましたが、2003年に大阪市が強制撤去します。他の公園でもイベントを理由にテント村が次々と撤去されていった。人間の暮らす場所がゴミ扱いされ、一方的に排除されるのを見て、いったい何が起きているのか考えさせられた。そこからジェントリフィケーションの研究を本格的に始めたんです」

背景には、数十年にわたる社会や価値観の変化がある。バブル経済の崩壊と大阪の景気低迷、日雇い仕事の減少、労働運動の衰退、自己責任論の強まり、新自由主義改革……。2010年代以降は、公園を「稼ぐ／消費する場所」にする動きが強まっている。

「天王寺公園には、2015年に『てんしば』という民間不動産会社が運営する商業施設ができました。以前のような壁は確かになくなりました。しかし、お金のない人はますます近寄りにくくなった。強制撤去よりも、地域の高級化や消費空間化、家賃上昇など間接的な方法で人を排除していくのが、ジェントリフィケーションの本質なんです」